高層マンション（以下、タワーマン）は、その建物の高さのため、多くの人々から「地震のリスクが高い」と考えられています。
しかし、この記事では、実際にタワーマンが地震のリスクが高いのか、そしてタワーマンに採用されている地震対策の構造について、詳しく解説しています。
タワーマンション
タワマンという言葉は、主に地上20階以上の高い建物を指しますが、厳密な基準が存在せず、具体的な基準（例：地上〇メートル以上、〇階以上など）は定められていません。
ただし、地上20階以上の居住用高層建物は、一般的な住宅と比べて、建築上の基準が厳しい条件をクリアしなければなりません。
厳しい建築基準をクリアしている
タワーマンは地震に対するリスクが大きいと感じる人もいるかもしれませんが、実際には耐震基準を満たして建設されています。
建物を建てる際には、地震に耐えられる能力を示す「新耐震基準」が1981年に導入されました。
これにより、過去の基準よりもより厳しい基準が設けられ、震度6以上の地震にも耐えられるようになりました。
この基準を満たすためには、建物の構造強度を評価するためのコンピューターシミュレーションが行われ、国土交通省の認定を受けなければなりません。
ですので、タワーマンは厳しい基準をクリアして建設されているため、特別に倒壊のリスクが高いというわけではありません。
ただし、階層や構造によっては揺れが大きくなることがありますので、その点には注意が必要です。
地震対策、3つの構造
高層ビルは、地震に対する安全性を確保するために、さまざまな技術が使われています。
一般的には、「耐震構造」、「制震構造」、「免震構造」という3つの方法が取られますが、それぞれの方法には違いがあります。
耐震構造
耐震構造とは、建物の柱などの構造自体を強化することで地震の揺れに耐えることができるようにする構造です。
完全に地震の揺れを防ぐわけではなく、地震の揺れに耐えるための強度を高めることが重要です。
耐震構造の建物は、制震構造や免震構造で建築されるタワーマンと比べて家賃が比較的安価になる傾向があります。
その理由は、建築時にかかる費用が抑えられるからです。
また耐震構造では、地震の揺れが直接建物に伝わります。
つまり、地震の揺れには耐えられるものの、建物自体に揺れが大きく伝わりやすくなります。
そのため、耐震構造の建物では、上の階に行くほど揺れが大きくなる傾向があるということにも留意する必要があります。
免震構造
免震構造は、建物と地面の間に特殊な材料（例：積層ゴムなど）を挟むことで、建築物自体の揺れを最小限に抑えるための構造です。
つまり、地震が発生した際に建物が揺れることができないような仕組みを備えています。
免震構造は、耐震構造や制震構造と比較して、地震による揺れの影響をさらに低減させることができます。
これは、免振層（振動を吸収する層）を取り入れることで、地震エネルギーを分散・吸収し、建物自体に伝えることを防いでいるためです。
ただし、免震構造には建築費用がやや高くなるというデメリットもあります。
免震構造は、特殊な材料や設計工法を使用するため、建設にかかる費用が増えることが多いです。
そのため、免震構造の建物は一般に高い家賃や販売価格で提供される傾向があります。
免震構造は、地震が多い地域や高層建築物など、地震の発生リスクが高い場所でより重要視されています。
地震による建物の損傷を最小限に抑えることで、住民や利用者の安全を確保する役割を果たしています。
制震構造
制震構造とは、建築物内部の各階に、振動や衝撃を緩和するための装置（ダンパーとも呼ばれる）を設置することによって、地震の揺れを「吸収する」構造です。
この装置は、ばねやゴムなどの弾性体を使って、揺れや衝撃を弱めたり、振動が伝わるのを防いだりする役割を果たします。
制震構造は、耐震構造と比較して、揺れの幅が少なく、強風などの揺れにも耐えることができるという特徴を持っています。
そのため、高さ60mを超える超高層建築物でも、地震の揺れによる衝撃をより効果的に抑えることができます。
そのため、多くの高層ビルで制震構造が採用されています。
もし地震時の揺れによる不安がある場合は、制震構造の採用されている高層ビルを考慮することをおすすめします。
制振構造によって、建物内部の揺れが大幅に軽減され、安全性が向上します。
地震発生時のリスク
高層ビルは、建設時には地震による倒壊を防ぐために、3つの構造によって設計されています。
この設計は地震による被害を最小限にすることを目的としており、建物の安定性を確保するための対策が取られています。
しかし、地震に対する対策が完璧であっても、地震のリスクは完全にゼロにはなりません。
地震の揺れが激しさを増す場合や、エレベーターが停止したり、ライフラインが停止したりするなど、建物の倒壊以外の様々なリスクが存在します。
地震の揺れが非常に激しい場合、タワーマンは振動によって建物内の物品が倒れたり破損したりする可能性があります。
高層階になるほど、激しい揺れを感じる
地震が発生した時には、建物の階数が高いほど揺れが激しくなります。
逆に、低層階では揺れが小さくなります。
これは、低層階は地面に近く、地面の硬さによって揺れが緩和されるためです。
同じ規模の地震でも、建物の階数や構造によって揺れ方は大きく異なることが分かります。
また、先述の通り、耐震構造で建築された20階建ての建物と制震構造で建築された20階建ての建物では、揺れ方も異なります。
制震構造の建物の方が揺れが小さいです。
そのため、高層階に住んでいる場合は、地震発生時には一定の揺れが発生するリスクを常に認識しておく必要があります。
また、家具や家電、棚の配置にも注意が必要です。
地震によって揺れが生じると、これらの物品が転倒や落下する可能性があるため、安全に固定する必要があります。
地震発生時のリスクを最小限に抑えるためには、建物の構造により適切な対策を取ることが重要です。
エレベーターが止まった場合のリスクが高まる
地震が起こった場合、建物が揺れることから、タワーマンなどの高層建築物ではエレベーターが停止する可能性があります。
もしエレベーターが止まってしまった場合、閉じ込めや避難の制限が生じることがあります。
特に高層階に住んでいる方は、エレベーターを利用している最中に地震が発生した場合、長時間閉じ込められてしまうリスクがあります。
また、エレベーターが使えない場合、避難には階段を使用しなければなりません。
しかし、高層階から階段を利用して移動することは時間がかかる場合があります。
さらに、エレベーターが使用できない期間、例えば修理中などでも、移動には階段を利用しなければなりません。
そのため、生活に支障が出る可能性も考えられます。
したがって、エレベーターが使用できない時にどのような対策を取るべきか、事前に検討しておくことが重要です。
ライフラインが止まる
地震やその他の大規模な災害が発生すると、ライフラインが中断してしまう可能性が高まります。
このような状況では、水道管が破裂したり、ゴミの収集が停止したりすることが起こり得ます。
特に、多くの人が住む高層建築物では、これらの問題が大きな懸念となるでしょう。
実際に、水道管が破裂して断水が起きたことにより、上階でトイレを使用したことが原因で下階で下水の逆流が発生したというケースが報告されています。
これは非常に深刻な問題であり、生活環境に大きな影響を与えます。
また、ゴミの収集が停止した場合、大量のゴミが屋内や周囲に溜まる可能性があります。
これにより、異臭や害虫が発生するなど、生活に悪影響を及ぼす可能性があります。
ゴミ処理が適切に行われないという問題は、健康や快適な環境を保つ上でも極めて重要です。
したがって、災害時にはライフラインの停止によって引き起こされる様々な問題に備える必要があります。
特に、タワマンなどの高層建築物では、適切な対策を講じることが不可欠です。
まとめ｜地震対策の構造で倒壊リスクは低い
高層ビルやタワーマンは、地震や火災、その他の自然災害に備えて耐震構造、制震構造、免震構造などで設計されています。
これらはタワーマンが地震に耐えられるようにするための対策です。
しかし、地震だけでなく、火災や他の自然災害にも対応するために様々な対策が行われています。
これには非常口や消火器の設置、地下燃料タンクの地上化などが含まれます。
さらに、タワーマンにはリスクが存在することも理解しており、予め対策を行っておく必要があります。
例えば、高層ビルは風の影響を受けやすいため、強風時に建物が揺れることがあります。
そのため、建物の揺れを制御するための補強や、避難訓練の実施などが行われます。
タワーマンのリスクを最小限に抑えるためには、適切な設計や対策が重要です。
